国際消費者物価監視機構日本本部（ICPO-JAPAN）では、世界的な物価高騰に対し「消費者希望価格」調査の実施が決まった。これは、消費者からみた適正な価格をネット投票などの方法で集計。公表するもの。その第一弾として、4月1日より「消費者希望米価」調査を実施する。
というのはウソで、今年のエイプリルフール用に用意していたのだが、現実の米騒動のほうが面白くなってしまったのでお蔵入りにした。もしかして来年でも通用するならそれまで備蓄しようかとも考えたが、できるだけ早く解決してほしいし、そんなに長引いたら政変が起こってしまいそうだ。
流通時点の価格や店頭での実売価格など、米価の指標はいくつかあるが、これだけ事態が混迷した上は、消費者が「いくらなら買いたいと思ってるか」こそが最も重要な指標だ。現代ならネットで集計も公開もすぐできる。そしてそれは関連業界にとっては衝撃的で、流布してほしくない数字になる可能性は大きいし、一方消費者にとってはまだまだ手ぬるいという価格になるだろう。流通業にとっては、何をおいても知りたい情報になるはずだ。
本当にやったら面白いことになると思う。いたずらなどもあるだろうが、徐々に一定の数字に収束してゆくと思う。それはおそらく現状の店頭価格よりほんのちょっとだけ低いものになるが、同時に組織票の存在が発覚する。そこまでがワンセットだ。うまくいけばみんなが知りたがっている、「暗躍している誰か」まで明るみに出せるかもしれない。だったら面白いんだがなあ。
