Tadd’s Delight

タッド・ダメロン(1917-1965)の作曲。

このコーナーでは、パブリック・ドメインになっている古い名曲を、なるべく新しいプレイヤーの演奏で紹介するようにしてきたが、今回はあえてマイルス・デイビスの名アルバム「ラウンド・アバウト・ミッドナイト」から。王道過ぎて紹介するまでもないが、私にとってこの曲とこのジャケットは、いかにも「ジャズ喫茶」だ。
とはいえ、曲名ははっきり覚えていなかった。年取って、忘れてしまっただけかもしれないが…。ジャズ喫茶ではカウンターの近くに、現在演奏中のジャケットを掲げられていて、それを手にとって見れば曲の情報はすぐわかる。が、それをすると「あいつ、マイルスも知らないのかよ」と思われそうで、なかなか手が出なかったような覚えがある。長年すり減らし続けたせいで、逆に図太くなってしまった爺ィの神経からするとしょうもない見栄だが、我ながら初々しかったなあと思う。

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タイトル画像の話 / バレンタインデー

2月14日はバレンタインデー。そこでタイトル画像を変えてみた。高度な技術は使っていないし、アイデアもデザインも大したものではないが、権利の問題がやかましくなってきた折、簡単にオリジナルができるCGのメリットは大きい。同じ絵を、お絵描きソフトで描こうとするとなかなか大変だ。AIを使えば簡単に権利をクリアした画像ができると思われていたが、最近ではかえって話が面倒になってるらしい。だからといって某いらすとばかりになってしまうのも、味気がない。

CGは少々とっつきづらい部分もあるが、常に最高品質のものをめざさないなら、手軽にほしい画像をつくることができる。以前はよく小さな工務店と組んで、本来完成予想図を提出しないような個人施主などに対し、図面と一緒にCGを提出してプレゼンを成功させた。住宅や施設だけでなく、「工事現場の産業廃棄物分類施設の完成予想図」というような、あまり完成予想図を作らない分野で効果を発揮した。仕事が取れなかったら薄謝程度という約束だったが、他社がそこまでしないのだからなかなか成功率が高く、均せば十分良い仕事になった。これが仕事が決まった後の正式な完成予想図の依頼だと、コストや時間のかかる画像素材を使わなくてはならなくなる。低品質だが安上がりで、手早くCGを作ることに徹したので、図面のおまけにつけることができた。
CGが登場したときには、誰でもそういう使い方ができる時代が来ると言われていたのだが、使う環境が整う割に軽便な利用が進んでないような気がする。

ライフ・アナリティクス

公共料金をはじめ、諸物価が高騰中で、さらに増税も話題に上っている。そんな時代だから、電気、ガス、水道などの使用状況を始め、買い物などのあらゆる支出をクレジット・カードに集約しておき、集計した上でグラフなどで解析すれば、かなりの節約になるだろう。すでにEXCELなどで実践している人もいるだろうが、Google AnalyticsがAPI等を使って集計し、拡張機能として利用できるようにしてくれれば、誰でも簡単に戦略的な生活防衛ができるようになるのではないか。こういう係数化、見える化は、普段から手動できちんとやっている人にとっては若干便利になる程度だが、自分のように、日頃ズボラをしている場合には、テキメンの効果がある。

そこでクレジット・カード各社の、リアルタイム利用状況通知サービスの実施状況を調べたら、2020年ころに始まったというのが多い。こういう業種は情報化、IT化の歴史が長いと思うが、けっこう最近始まったことのようだ。
問題点としては、Googleに何もかも知られてしまうことだが、これはいまさらのことじゃないだろうか。むしろ自分のデータを企業だけが利用しているのよりはよほど健全だ。

ついでながら政府や地方自治体の支出のリアルタイム解析ができれば面白い。今でも当然やるべきことは手作業ででもやってるのだろうが、国民全員がリアルタイムにつかめることが大事だ。もちろん重箱の隅をつつくようなクレームが殺到するだろうが、それこそがポイントで、ある意味、監査にかかるコストが大幅に削減されるかもしれない。不正がないことを証明するための作業に多くの時間がとられているような現在のお役所仕事も、社会全体がチェックしている状態なら、業務の正味の部分だけに集中して取り組めばいいことになり、大きな合理化ができるかもしれない。また、国民が官庁の役人と同レベルの情報に絶えず接しているなら、例えばやむを得ない増税なども、その理由が正確に伝わる。遠回しな言い方をしたり、ごきげんとりの政策を追加発表して、必要以上に国民に忖度しなくてもよくなるかもしれない。
これまたGoogleAnalyticsのような、大手IT企業の解析サービスに頼るのが楽でいい。国の情報がすべて海外企業の知るところとなるのだが、今でもガバメントクラウドの候補がほとんど外国企業なのだから、いずれいまさらな話になるだろう。